本学医薬保健研究域医学系の田中良男協力研究員,前田哲生助教,および稲葉英夫教授らの研究グループは,日本国内で発生した約55万人の病院外心肺停止患者データーを解析し,知人や同僚などの他人に比べて,自分の家族の心停止を目撃した場合には早期の119番通報や心肺蘇生を含めた適切な一次救命処置を実施する確率が低く,結果的に患者の生存率が悪いことを明らかにしました。この影響は家族の人数が減少する日中に顕著でした。この結果に基づいて,家族が一人で心停止を目撃した状況を想定した新しい蘇生教育の実施の重要性や,患者の家族は心肺蘇生の実施をためらいがちであるという事実を社会が認識し,教育された隣人が迅速に助けを差し伸べるシステムを導入,普及させる事で,心停止患者の生存率の向上につながることが期待されます。
この研究成果は欧州蘇生協議会の医学雑誌「Resuscitation」オンライン(暫定版)に 11月 13日(イギリス標準時間)に掲載されました。また,今後発行される同誌冊子体に掲載される予定です。